あーあ

113回会計② 5/11
156回原計　61/100
159回原計　43/100
117回会計③ 6/10
116回会計③ 0/6

最悪だわあ。

• PAFアプローチ＝品質適合コスト（予防・評価）＋品質不適合コスト(内部失敗外部失敗)
• 予防原価＝品質不良を予防するためのコスト
• 評価原価＝品質不良を発見するためのコスト
• PL請求＝製造物責任
• 収益性指数法は現在価値を考慮する。
• 優先出資証券とは、企業が資本増強のために発行する証券。引き受けた投資家は議決権が得られないかわりに一般的には普通株よりも高い配当を得られる。
• 金融取引とみなされた場合のSPCは、有価証券の代わりに借入金を用いる。
• オペレーティングリースとは、支払リース料を費用として計上する。賃借処理。

5月に入った

102回原計 23/25 @36分
126回原計 17/25 @45分 (CPAだと19/25)
105回会計 4/8
095回会計 8/12


まともに勉強できるのはあと少しだけ。500-400= 200なんて計算ミスしている場合じゃないぞ。126回原計は今解き直すと簡単であるが、個別費の扱いがよく分からず、計算は合っていたが、原価に加算してしまって落としてしまった。加工費とほぼ数値は同じだから、この場合の個別費＝加工費であることは明らかなんだよなあ・・・。前工程費は共通費だし。その辺りを見抜けないところがまだ甘い。

• 建物用の鉱山高に基づいて生産高比例法で減価償却をする場合、建物の耐用年数を上限とする。
• 総合償却による場合、残存価額を貯蔵品とし、残りは全て償却済みとする。

ぬう

098回原計　15/25 @41分
119回原計　07/25 
122回原計　20/25 @24分
123回原計  15/25 @43分
152回原計　35/100


98回流石に根本的な計算は合っていたが、写し間違いとかの細かいミスで落とした。まあ、第三問は全て正解してないと解けないから放棄したんだけど。というか差額CFは、比較される案のも書かないといけないのかもしれん。122回はそれで最後の問題落とした。

むう・・・

104回原計 10/25


差額CFも苦手だし、俺は一体どういう試験なら合格できるのだろうか？一つ分からないのは、原計で仕損品を売却したときの収入にも税を考慮する必要があるということである。設備を購入したとき、及び売却を収入したときは、法人税は掛からないのだが・・・。

(有形固定資産)　1,000 / (現金)　1,000


この場合、両方とも費用・収益に関係ないので、法人税の支払いに影響与えないのは分かる。ただ、有形固定資産売却損が出たら当然タックスシールドは出てくる。

(現金)　250 / (仕損品)  250

これも両方とも資産だから法人税の支払いには関係ないんじゃねーのかな。なんで、CFは250*0.6の150になるのか理解できないんだけど。

正常の場合

(材料)    1000 / (買掛金) 1000
(仕掛品) 1000 / (材料)   1000
(売上原価) 1000  / (仕掛品) 1000

正常仕損が出た場合

(材料)    1000 / (買掛金) 1000
(仕損費)   750 / (材料)   1000
(仕損品)   250 / 
(現金)     250 / (仕損品)  250

ここで、普通に見ると、材料が売上原価に加算される場合、1000x0.4=400のタックスシールドが出てくる。しかし、仕損が出た場合、仕損費(もしくは売上原価)で、750x0.4=300のタックスシールドしか出てこない。だから仕損品が出たときに、それを売却して現金250の収入が、法人税支払うところまで考慮すると、150の現金収入しかないことになる。ただ、だからといって、250*0.6=150として計算することは正しいのか？

あーあ

全経161
商 40/100
会 72/100

110回原計 12/25
114回原計 0/25

痩せねえとなあ。ところで、除却費に法人税考慮する必要あるのか迷って、除却損にからめて答えだしたけど、これでいいのかなあ。 △忘れたり、6年でなく5年と計算したり、0.6で割るの忘れたり、計算ミスしたりしてもこの時期に0点取るとは・・・。

• 「特定の研究開発目的だけに使用され、他の用途に転用できない機械装置等」は、会計基準では、取得時に研究開発費として費用処理する。前世紀までは繰延資産も認められたが、今はダメである
• 利息区分法の場合、手形が数年後に満期の場合、受取利息でなく利息未決算とする。また保証債務計算の額面も利息分は含める。
• 連結で、貸倒引当金は洗替法の場合は個別の残額にそのまま％かけたものを修正すればいいけど、差額補充法の場合、期末の債権の貸倒引当金から期首の債権の貸倒引当金を引いたものを修正する。

むー

098回会計学① 5/7
107回会計学① 6/8
108回会計学③ 8/9
110回会計学① 5/5
111回会計学① 6/10
113回会計学① 9/10
113回会計学③ 0/4
114回会計学① 2/5
116回会計学① 3/7 難しすぎ
117回会計学① 2/5
119回会計学① 5/9 (連結B/SでなくB/Sでも正解? 純資産でなくて評価・換算差額でも?)
119回会計学③ 0/1

150回会計学残り  42/61

• 品質低下、陳腐化等の原因によって生ずる評価損については、それが原価性を有しないものと認められる場合には、これを営業外費用又は特別損失として表示し、これらの評価損が原価性を有するものと認められる場合には、製造原価、売上原価の内訳科目又は販売費として表示しなければならない。
• 発生の可能性の低い偶発事象に係る費用又は損失については、引当金を計上することはできない。
• 為替差損益は、営業外損益である。
• 直接工の加工時間と段取時間は直接労務費だが、手待時間は間接労務費である。
• 材料を引き取り、製造現場に入れる以外の付随費用は原価に加算しない。購入事務費、検収費、整理費、保管費用などである。保険料や税は原価に加算する。
• 当期業績主義とは、損益計算書における利益を企業の正常な収益力に求め、企業の正常な営業活動に伴い毎期反復的に生ずる費用及び収益のみを損益計算書に示そうとするものです。期業績主義に対して包括主義とは、損益計算書における利益を、企業の処分可能利益に求め、企業の正常な営業活動に伴い毎期反復的に生ずる収益・費用のみならず、臨時損益及び前期損益修正項目を含めたすべての費用及び収益を損益計算書に収容しようとするもの。
• 貸倒引当金戻入額は、特別利益
• 正味売却可能額と使用価値（=CF現在価値）の高いほうが減損後の価額