終わりだ

商会合トレ3-6~3-11

• 部分純資産直入法の場合、その他有価証券評価差益は翌期に繰り越されない（どうして？）
• その他有価証券は、強制評価減した場合は、評価差額金では処理しない。
• 満期保有目的債権の償却は、利息分を逆に引いて、券面額に近づけていく処理もありうる。
• 売買目的有価証券は、洗い替え法の場合は振り戻しとの差額を書くこと。

むー

商会II：2-1~2-4

ここにきてストップ状態だ。工原は、とうに忘れている部門費の配賦なのでテキストを復習しないといけない。しかし商会の有価証券が難しくて終わるのが明日になりそう。もう商会については時間がないので、過去問に入ることになると思う。というか有価証券の合トレの構成が悪くて、売買目的有価証券とか満期保有目的とかの個別論点を出すのではなく、いきなりB/LとP/Lの記入問題からやらしてくるんだよな。

そういや、ここの部分は国税専門官の会計学でも学ぶ部分だよね。

• 有価証券運用損益勘定は、売買目的有価証券の評価損益、売却損益、受取利息・配当金をあわせた勘定科目。

進まない一日

商会合トレII：3-1

午前から夕方まで求職活動していたとはいえ、16時には帰宅したし、そこから寝るまで8時間はあったが、2～3時間しか勉強できていない。そもそも電車の中とか使えば10時間ぐらい取れたのになあ。

暗雲・・・。

商会合トレII：2-1~12
工原合トレI：10-1~10-4
パタマス工原：116回原計

今度はパタマス工原を頭から解こうとしたが、2問目の116回の個別原価計算で、どう解けばいいのかさっぱり分からない。やはり7月ぐらいに勉強していたものは全然頭に入ってなかったんだと気づかされたので、大人しくテキストからやり直した。思えば、この部分はテキスト用に解答用紙がないので、適当に流し読みだけしていた覚えがある。

んで合トレの問題を済ましてから、その116回の原計を解こうとしたが、実はこれは部門別原価計算の論点も混じっており、そこも記憶から既に完全に無い。直接配賦法ということもあって、計算自体はテキスト見ながら解いたらできたのだが、出てくる数値にいまいち自信が持てなかった。

個別原価計算の仕損費の問題としては、簡単な方だと思う。つか、合トレの練習問題にもっと難しくて意味不明なのがあるしな。ただ、こんな風に数値が微妙に不安を煽る形で別の論点も複合させて出題させると、途端に解けなくなってしまうところに俺の今の実力がある。

• 製造間接費の価値的基準は、例えば直接材料費200％なら、製造間接費/直接材料費＝2。
• 作業屑は仕掛品から控除する。
• 賃金手当年間予算は、総就業予算で割る。
• 製造間接費予算に仕損費が計上されてる部門で仕損が出たら、明確に問題文に書かれてなくても、その部門費として仕損費を振り替える。
• 複数基準配賦法とは、変動費と固定費をわけること。
• 直接減額でなく、貸倒損失として処理しても、その後取りたてたら償却債権取立益で処理する。2級の範囲だからか知らんが、合トレの解説はこの辺りが悪い。
• 決算整理仕訳で修正仕訳をすることもある。
• 貸倒引当金を取り崩すのは、過年度発生債権。

土曜日

商会II 合トレ：1-3
パタマス工原：104回原計, 98回原計

今日は休みなのに10時間も勉強しなかった！今日の反省点は、問題文はよく読んで、題意を汲み取らないといけないことだ。はっきりいってこれは知識ではなくて、慣れと地頭だと思う。

• 未取立小切手は、銀行側残高を加算。本来は銀行に預け入れた時点で加算されるべき。
• 未取付小切手は、銀行側残高を減算。銀行は呈示されるまで減算しない。
• 段取時間＋加工時間＝直接労働時間。

9月21日までにパタマス工原1周は達成できるかもしれない。というか、やはり合トレを1周してから過去問に入るというのは若干効率が悪すぎる気がするな。1日10時間以上も勉強ができる時間と精神力がないと。というわけで、商会のパタマスも注文したんで、週明けには届くはず。

あと2ヶ月強しかないという現実にやや焦りも覚える。とりあえず、工原に関してはボロボロだったキャッシュフローもなんとか慣れてきたし、なんとかなるだろうという気がしてきた。

～9月21日
合トレ商会IIとパタマス商会をできるだけ進める。
パタマス工原1周
合トレ工原IIIの残り1テーマ

～10月21日
合トレ商会IIIを齧り、パタマス商会1周。
合トレ工原で苦手な分野を拾い出して復習。

～11月21日
パタマス商会・工原復習。余裕があれば予想問題集へ。

進捗。一抹の希望？

合トレ商会II：1-1~3
パタマス工原：110回原計、114回原計


今日もあまり進まなかったなあ。2級範囲の修正仕訳ですら間違えていた。

• 未取立小切手は、銀行残高に加算。
• 月割計算の指示があれば、日数が足りなくても月割計算する。
• 投資資産の売却は法人税に影響与えないが、処分コストは影響を与える。
• 差額法は敷居が高い。総額法が無難。