61回:当期の実際資産・債務額が分からないので、引当金A/Cで残高・費用を求める。
60回:差異が出ないので実際資産・債務が分かるので、B/Sで引当金残高→引当金A/Cで費用。
59回:実際資産・債務額が分かるのでB/Sで引当金残高→引当金A/Cで費用。
58回:実際資産・債務額が分かるのでB/Sで引当金残高→引当金A/Cで費用。
55回:実際債務額がわかるので、引当金残高→引当金A/C
54回:????
58回と59回の注意点。未償却(未認識)の資産の不利差異は、実際あるべき引当金より計上する引当金を少なくする。不利差異だからといって貸方に書いたり、借り方の控除となるわけではない。
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