時間ねええ

60回本試験2回目

一問目 19/25
二問目 12/25
三問目 25/50
合計　56/100


時間がなくて一般債権の貸倒引当金、退職給付、減価償却費の累計額は出来なかった・・・。仕訳を全て書いて消すスタイルのままだと速度アップは望めないだろうなあ。単純な知識不足で落としてる部分があるのも厄介である。


差入保証金のT/B足し忘れ (-1)
23年5月満期を長期性預金とした (-1)
時価のない投資有価証券を減損してないのに純資産の割合で評価してしまった (-2)
売上原価の計算を焦って適当にやってしまった (-1)
前期の期末貯蔵品を今期の費用とするのを忘れた (-1)
当期から事業の用に供してる備品を建設仮勘定から取り忘れた (-1~2)
所有権移転外リース取引で、リース期間を耐用年数とするのを忘れた (-1~2)
直接法なのに、前T/BのDEP累計額を見落とした (-1~2)
3600-900=2500とか意味不明な計算をした (-1)
同じく、単純な減算を間違えた (-1)
確定納付額-中間納付額=未払消費税 (-1)を間違えた

• 税効果会計の回収可能性がされたものは評価性引当金を計上するが、B/Sでは表示されない
• 事業税の未払に関する税効果会計は、外形標準課税分は関係ない

会計人コース 財表予想問題集H23 東京CPA

第一問 8/25
第二問 6/25
第三問 放棄

東京CPAの問題が一番難しい。理論問題は良問としても、計算はなあ・・・。ただリースに対しては少し読んで、計算も一応は仕訳を理解しておこう。とりあえずこの問題集は終わったけど、本番までに過去問ともう1度この問題集を頭から解くべきか。来週末に過去問は必死に全てやるとして、@1冊ネトスクのラスパか予備校5社の問題集をやるべきか・・・。

つうか、2級～3級の知識が問われるときつい。特に俺は3級持ってないしな。

• 為替手形とは、　債務者に自分の債務を支払うようにお願いする証券である。仕訳は、
  買掛金　100  /   売掛金  100

勉強しないとなあ

会計人コース問題集　東京IT分

第一問　19/25
第二問   09/25
第三問　22/50
合　 計　50/100

 
東京IT会計うんたらなんて聞いたことないが、問題は割と難易度も抑え目で良い気がする、貸倒引当金がかなり面倒臭い。あと一応解けたが、固定資産を時価より安く買い替える場合と退職給付引当金、建物圧縮金がかなり難しい。建物圧縮積立金と退縮給付費用は本試験でも難しい論点だよね。退職給付費用は実際と期待の区别がつきにくいし。

理論問題の採点なんてテキトーで。税効果会計はやはり苦手だなーと思う。本番までにもう1冊参考書買わないといけないわけだが、ラスパを買うべきか、予備校5校の買うか迷うべ。理論の予想として、工事契約、リース会計、税効果会計が多いらしいから、後者2つはもう少し頑張らないと。

• 破産構成債権等は、破産債権、更生債権、それに準ずる債権があるので、「等」が必要。
• 親会社の株式も関係会社株式として表示する（時価評価有）。
• 前渡金・前払金などは非貨幣項目だから為替換算しない

部分時価評価法

俺の合テキ古いから部分時価評価法も掲載されていたのに、わざわざ消してしまった。これのせいで、部分時価評価法と全面時価評価法では、のれんの数値は一緒になることを今まで知らなかった。というか、俺は今までずっと持分法の場合の投資差額(のれん相当額)の計算方法を間違えていた。結論は一緒なんだけど。

P社はX社の80％を支配
Q社はX社の20％を支配

X社の純資産は帳簿価額500、時価評価したら600
P社のX株式の帳簿価額500
Q社のX株式の帳簿価額125

連結・全面時価評価法
600x20％ = 120 少数株主(Q社)持分
600x80％ = 480 P社持分
のれん：500-480=20

連結・部分時価評価法
500x20％ = 100 少数株主(Q社)持分
600x80％ = 480 P社持分
のれん：500-480=20 
 
ちなみに、ここでいうのれんは、P社ののれんであり、全部のれん式の場合、
625-600(P+Q持分)=25が計上されることになる。Q社ののれんは5。
部分時価評価法で全部のれんを計上するなら(理論的に破綻してそうだが)、
625-580(P+Q持分)=45ののれん。

Q社の立場で持分法を適用する場合ののれん(相当額)を計算してみる。
全面時価評価法だと、600x20％=120(Q社持分)より、125-120=5
部分時価評価法だと、500x20％+100x20％=120(Q社持分) 125-120=5
やはり、持分法でも全面時価評価法でも部分時価評価法でものれんの金額は変わらない。

さて、ここで一つ大きな疑問が生じる。持分法で、のれんの金額が同じならば、部分時価評価法を適用する意味は実質的にあるのだろうか。親会社の持分の金額は変わるが、Q社の持分にものれんも数値的に変わらないのであれば、計算プロセスが違うだけである。途中の計算式が会計理論的に一致する程度の便益しかない。

予想問題集 LEC

第一問 11/25
第ニ問 15/25
第三問 20/50
 合計    46/100


あと1週間とちょっとか・・・。計算が問題だから、計算を強化しないといけないな。個々の仕訳を全て書いて消して集計していくスタイルでなんとかいけそうだ。A3の計算用紙の表面に書いておけば基本的には足りるだろう。

• 受取利息の源泉所得税控除の仕訳は以下
  現金預金　　　　60       /    受取利息　100
  仮払法人税等   40
• その他資本剰余金から配当を受けた場合、投資の払戻しとする。
  現金　100   /  投資有価証券 100

ｵﾜﾀ 予想問題 TAC

3連休だったのにやった事といえば、予想問題を1回やるだけとは・・・。

第一問　10/25
第二問　13/25
第三問　14/50

しかし計算が絶望的だなあ。仮計表を作り、そこに仕訳を書いていくべきかもしれない。つまり、仕訳をなくす。現金預金、繰延税金資産・負債、その他有価証券評価差額金はは複数行必要なんだよなあ。それと、T/Bでは両建だけど、B/Sでは直接控除の場合、あと科目振替とか、その辺りは色々と調整が必要。売上原価も仕訳を書くべきではない。ところで、TACの問題、平成23年4月1日から、貸倒引当金繰入戻入益は特別利益としないとされてるのに、なんでそのまま出題されてるんだろう。しかも、固定資産を除却したときの勘定科目は「貯蔵品」ではなくて「除却固定資産」って・・・。

• B/Sに対する注記事項(会社法規則より)
  ①資産が担保に供されている場合の内容及びその金額と担保に係る債務の金額
  ②引当金を直接控除した場合における各資産の資産項目別の引当金の金額
  ③減価償却累計額を直接控除した場合における各資産の資産項目別の減価償却累計額
  ④減価償却累計額に減損損失累計額が含まれている旨
  ⑤保証債務、手形遡求債務、重要な係争事件に係る損害賠償義務その他の内容及び金額
  ⑥他の金銭債権/債務と区分してないときは、関係会社に対する金銭債権/債務の金額
  ⑦取締役、監査役及び執行役との間の取引による取締役、監査役及び執行役に対する金銭債権
  ⑧取締役、監査役及び執行役との間の取引による取締役、監査役及び執行役に対する金銭債務
  ⑨親会社株式の各表示区分別の金額
• P/Lに対する注記事項(会社法規則より)
  ①損益計算書に関する注記は、係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額とする。
• S/Sに対する注記事項(会社法規則より)
  ①末日における発行済株式の数
  ②末日における自己株式の数
  ③年度中に行った剰余金の配当の総額
  ④末日における発行した新株予約権の目的となる当該株式会社の株式の数
• ストックオプションの株式報酬費用は、月割で計上する。
• 消費税は損益計算書には記載されない。