何が足りないのか

日商123回 商業簿記 11/25
日商125回 商業簿記 13/25 (NS:14/25)


123回は、割賦販売の部分が複雑で、そこを起因とした失点(TACだと7点)と利息の級数法は落としても仕方ない。ただ、利益準備金の積立をまたまた間違えたり、仮受金の数値を見逃して手形売却損を落としたのは痛い。後T/Bの繰越利益剰余金って、前T/Bの決算修正仕訳を行い、繰越利益剰余金が絡む仕訳が合っていれば正答できるのか？ それなら@1点取れたのだが・・・。しかし、この問題の謎は「評価差額は、可能ならば、全部純資産直入法による」という指示。

125回はSPCの部分は、要は相殺するんじゃないかなと推測はできたのだが、リースの端数処理と現金預金のミスで-4、減損で-2、建物で-2、消費税で-2、貸倒引当金で-2。現金預金は「リース料の支払いの指示がないから」とは思ったのだが、やはり間違っていた。財務内容評価法の貸倒引当金繰入は「債権金額x貸倒率-保証金」としてしまったが「(債権金額-保証金)*貸倒率」が正しい模様。

あとは年金現価係数があるときのリースは、計算の順序に加えて、減損も割引前CFの方が小さいから生じてないとした致命的なミス。建物の減価償却費は、何故か定額法で計算ミスしたのか解けず、定率法は無理だなと思って諦めてしまった。税効果会計は、前T/B額を見落として資産は間違えた。消費税は、税込ということを見逃したポカ。

• 利益準備金の積立は、配当金の1/10と、1/4*資本金-準備金のどちらか少ないほうである。というより、会社法で配当金の1/10を利益準備金積み立てるという原則があり、会社法計算規則で準備金の限度は資本金の1/4までと定められている。だから、原則として1/10を積み立てるが、準備金の合計が資本金の25％に達してるかどうかも確認し、配当金の1/10よりも少ない額で25％に達するなら、そっちを加算しろということだろう。
• 年金現価係数が与えられてるときのリースは、支払利息ではなく、リース債務から先に計算する。
• 減損は、帳簿価額＞割引前将来CFのときに認識する。
• 割引後将来CF=使用価値

むう・・・

日商 119回 商業簿記 8/25
合トレ商会II (7) 5-11, 12-1~12-7 (12-6はよく分からん)

NSだと配点が細かくて13点なんだが・・・。CPAも配点は1点単位。なぜかTACはほぼ2点ずつ。ただ、何れにしても目標の18点以上には達せず。ヘッジ会計と減損で大きく間違えてしまったが、それだけが原因じゃないしなあ。というか、注意不足や早とちりで落としてることが大杉。落とした論点は合トレで個別復習することにしたんで、デリバティブはもう一度やった。

外貨換算と本支店はもう一度復習しないといけんなあ。あと、そろそろ連結も記憶が薄れてくる頃合だ。

• 先物取引差金は未収金である。
• 自己株式の取得・処分の費用は、営業外費用に入れる。会社法においては、新株の発行と自己株式の処分の募集手続は募集株式の発行等として同一の手続によることとされ、また、株式の交付を伴う資金調達などの財務活動に要する費用としての性格は同じであることから、株式交付費には、自己株式の処分にかかる費用も含まれる。いずれにしろ原価には入れない。
• 評価差額や繰延ヘッジ損益などの純資産に計上する差額以外に税効果会計を適用する場合は、法人税等調整額が出てくる。
• 借手が計上するリース資産とリース債務の額は同じ
• セールアンドリースバックでは、長期前受収益と減価償却費を相殺する。
• 時価ヘッジ会計＝純資産に繰延ヘッジ損益を入れたりしない普通の方法。

今の実力

日商
101回 商業簿記   5/25
106回 商業簿記 15/25

うーん。苦手だったとはいえ、全経商業簿記の過去問は全て解いたので、ある程度決算整理の問題にも食いつけるかな？とは思ったのだが、あと三ヶ月ぐらいない所で、自分の実力は合格レベルには依然として程遠い所にあるという現実を突き付けられた。ただまあ、決算整理の問題を大きく落としたということは、次回に向けて伸びしろも多いはずだから、反省して復習すべし。ただ、復習したら至って基礎的な部分ができてないんだよなあ。

116回は外貨建債権とリースのセール&リースバックスがあったが、それ以前に仕入でミスしていた。そこが無ければ外貨建満期保有目的債券の償却をうろ覚えながらできたかもしれん・・・。ただ、TACだと116回は、セール&リースバックができなくても-4点なんだよな。そこも現金預金のところを推測できたら-2点で済む。落とした原因は、外貨建債権あたりかね。

• 税抜方式だと、売掛金は税込で、売上は税抜の金額で処理される。
  売掛金　1050 / 売上 1000
                     仮受消費税 50
  この場合、売掛金ボックスに、売上と仮受消費税のT勘定を、返品や値引を相殺せずに書いて分析するアプローチで解く。買掛金や仕入も同様。
• 元利・・・元本と利息
• 為替予約をしたら、直々差額(当期の損失)と直先差額(当期の損失+前払費用)にわける。為替予約は独立処理に使う勘定。
• 退職一時金の支払は、退職給付引当金を減らす。
• 利益準備金の積立は、配当金の1/10と、1/4*資本金-準備金のどちらか少ないほうである。
• 原価ボックスのうち、期末棚卸分はP/Lのと同じであり、商品評価損や棚卸減耗費を含む。
• 外貨満期保有目的債権は、決算時のレートで評価する。

むー

全経147回 原価計算 50/100


なんか頭が重かったという事情があったにしろ、CVPはさっぱりだった。日商126回でも似たような出題がされてるので、CVPにおける全部原価計算と直接原価計算の比較は一つのネックとして課題に据えておきたい。ただし、日商では流石に次は出ないだろうし、復習するかは疑問。原計の156回も同じ趣旨の問題らしいなあ。

工簿終わり

全経 159回 工業簿記 74/100
全経 161回 工業簿記 78/100
全経 162回 工業簿記 90/100
全経 143回 原価計算 60/100
全経 146回 原価計算 44/100

159回と160回で思うが、部門費配賦表の細かい書き方がよく分からない。簡便法や直接法、連立式法で細かいところが違う。何処に0と書けばいいのか良いのか曖昧であり、そういう詰まらない所で記入ミスをし、一応まんまる10点ミスとした問題もある。それとは関係なしに、159回の問題3の最初の⑨⑩が0になるのは落とした人が多そうである。

工簿161回は端数を出して計算の面倒臭さを問う問題であり、そういう観点では非常に難しい。また内容的にも、(近年の)日商にはない非度外視法での減損の計算方法を問うなど厄介である。何故か異常減損費を仕掛品に配賦してしまったり、完成品の原価を、月末仕掛品から控除するやり方で求めなかったために、端数処理の結果が食い違ってしまったりした。流石に、投入した数値よりアウトプットが多いというのは許されないのだろう。

工簿162回の難易度は割合低く、計算スピードや勘定記入の部分の理解に課題を残したものの、それなりに高い点数が取れた。これで162回は初見で一応合格点に達したので、ようやくスタート地点にたったと言える。
ただし、全経はもう二度と受けないというか、次の日商で簿記は終りにしたいので・・・。

143回の原価計算は20分ぐらいで全て解けたが、半分近く落とした。問題文の指示が相当紛らわしいというか、嫌らしい書き方がされていて、単位原価を求める部分で勘違いしやすくなっている。解いてる最中に違和感を持ったので「何処か間違っているだろう」という疑念は抱いたのだが、まさかこんな部分とは。

144回の原計は単位とか読み落として混乱したり、セールスミックスの意味を汲み取れなくて崩壊。CVP計算で高得点取れないのはやはり問題あるとしか思えない。しかし、720/1500を電卓を使って計算という落としようがない部分を間違えて4点失っていることが致命的。癖でいつも個数(Q)で計算してしまうのだが、これからは売上高(S)での計算も覚えないと。

• 階梯式の配賦法では、下位の補助部門からは上位の補助部門に配賦しないと考える。
• 正常仕損費は、部門が特定されていなければ間接費となるため、一度仕掛品勘定から正常仕損費勘定に振り替えたあと、再度仕掛品勘定に戻ってくることになる。
• 安全余裕率とは「現時点からどの程度売上高が減少しても利益を計上できるか」を表した指標なので，これが大きいほど利益計上の安全性は高いといえる。
• CVP分析において，各製品の売上高の割合が一定の場合，各製品の限界利益率から会社全体の加重平均限界利益率を求め，損益分岐点売上高を求める。

3月3日

全経143回 工業簿記 95/100
全経144回 工業簿記 28/100
全経146回 工業簿記 28/100
全経147回 工業簿記 85/100

143回の工簿は155回と同じような問題なので「直前に155回を解いていた俺には死角無し」と思いきや、最後の問題を落としてしまった。この「度外視法で異常仕損品に正常仕損費を負担させない」計算というのは、日商の勉強の中では解いた記憶がないんだよなあ・・・（解いたはずがないという訳ではなく）。一見ありそうなのだが。

146回は作業屑が出てくる時点でお手上げだが、大きく落としたのは実際賃率を求めるときは関節作業時間も含めるという理由だ。もう一つは、補助部門の個別費なのか共通費なのかの見極めに失敗して、部門費を配賦できなかったことにある。というか、製造部門と補助部門にまず部門共通費を配賦し、次に補助部門から各部門に配賦していくというケースは初めてである。しかも「電力料」を、動力部門の個別費ではなく、共通費とみなし、消費電力を基準に配賦した上で、今度は動力部門の間接費をまた消費電力を基準に配賦とは・・・。

でも確かに合テキを読み直したら、1次集計で部門個別費と共通費を配賦し、次に二次集計として補助部門費を配賦するという流れは書いてある。ただ、合テキにはTACもNSも解答例として挙げてある予定配賦の3つ目の意義「管理を楽にする」はないんだよなあ。全経公式テキストに書いてあるなら、これが抜けていたら減点かも？　一応2つだけで正答としたが。地味に賃金のボックス図もまた間違えてるしなあ。

147回は途中までは日商2級の難易度だが、P/L作成と原価差異のところだけ難易度が急上昇した。というか標準配賦額と予定配賦額を混同し続けて、暫く総差異が分からず苦しんでしまった。1,580,000という数値だけは出たのだが、材料の期末残高がないこと、そもそもP/Lの書き方がわからず死亡。

144回は苦手な労務費・間接費会計で死亡。というか直接労務費と間接労務費に分ける場合はいつで、分けない場合はいつなのかがさっぱり不明だ。一つ確かなのは、直接材料と加工費という分類、もしくは直接材料と直接労務費と間接費という分類にもう少し注意するべきだった。

• 度外視法で良品のみに仕損費を負担させる場合は、異常仕損費の全額と数量を控除して計算する。
• どの指図書か不明の場合、作業屑は発生部門の部門費から控除する。
• 原価差異の一括調整法は原価の数値で行い、ころがし調整法は完成品換算量で行う。
• 原価差異は、比較的多額の場合、期末棚卸資産と売上原価に配賦し、材料受入価格差異は、材料の期末残高にも配賦する。その他の差異は材料の期末残高には配賦しない。
• 労務費が加工費として一括して計上される場合、直接労務費・間接労務費に分類する必要はない。
• 棚卸減耗費は、売上原価に算入する場合は、間接費となる。
• 仕損品の評価額は、仕損品勘定で、仕掛品勘定から控除する。
• 等級品・連産品・副産物の異同
  ①同一行程で同一材料から複数の製品が製造：等級品・連産品・副産物
  ②等価係数を用いて原価を按分する：等級品・連産品
  ③経済価値に大きな差がある：副産物 (見積価額で計算する)