日商108回 商簿 10/25
B/SというT/Bとは違う形式に戸惑い、時間延長して60分も掛けた割にはこの点数。難しい仕訳は殆ど無かったのに、なぜか点がほとんど稼げてないが、この回はB/Sの表示に関する知識が欠落していて落とした部分が多い。あとは、買入償還の分の現金預金の減額ミスか。128回商簿は、B/S・P/L・本支店の何れかだろうから、B/Sには慣れないといけない。
ところで、B/Sの繰越利益剰余金は、決算・修正仕訳後の差額からしか求めるしかないのだろうか？ 前T/Bと後T/Bであれば繰越利益剰余金絡みの仕訳さえ合っていれば正答できるっぽいのだが、この辺りはもう少しだけ調べてみないと。
- 貸倒引当金は、原則として対象となった各項目ごとに控除形式で表示する。ただし、流動資産又は投資その他の資産から一括して控除形式で表示する方法、又は対象となった項目から直接控除して注記する方法によることもできる。
- 建有形固定資産に対する減価償却累計額は、当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示することができる。この場合においては、当該減価償却累計額は、当該各資産の資産科目別に、又は一括して注記しなければならない。
- 手形割引を実行した場合の貸借対照表上の処理は、割引手形の金額を受取手形の残高から減額し、欄外に注記として「受取手形割引高」を付記する（本則）。現行の金融商品に係る会計基準により、手形割引または裏書譲渡を実行した時点で手形の消滅を認識すると規定されているためである。もしくは、割り引いた手形金額を受取手形の残高から減額せず、流動負債に勘定科目「割引手形」を計上する。割引した手形の期日が1年以上先であっても、流動負債とすることが多い。但し、現行会計基準により割引または裏書譲渡を実行した時点で手形の消滅を認識し負債とは扱わないため、受取手形残高を減額せず負債として「割引手形」を計上する処理は現在はあまり一般的ではなくなっている。
- 社債を平価発行してない場合、部分的に償還したら、償却原価をその割合で売ったとする。
- 将来減算一時差異が発生しているときは、その期の課税所得が増えているので、税効果会計では、その年度の法人税等を減額調整しないといけない。その結果、繰延税金資産が出てくる。
PR
