あー

合トレ商会II(純資産)：11-8~11-16
合トレ工原I(外注)：6-1～6-6  *6-7スキップ
合トレ工原I：8-7


純資産のところ解こうとしたら、ストックオプションに転換社債に剰余金だけでなく、11-16の総合問題がなかなか難しいことに気づく。これは本番前に解いておきたいなあ。消費税の問題として総論に掲載すべきだと思うんだが。

• 新株予約権の購入者は、その他有価証券(売買目的有価証券)などで処理し、行使したら新株予約権の有価証券を貸方に書き、新株の有価証券を借方に書く。未行使の場合は「新株予約権未行使損」として特別損失。
• ストックオプションは、付与時でなく、権利確定日までの期間の各期末に費用計上する。
• 新株予約権附社債の代用払込とは、予約権者がその予約権を行使して新株を取得する際に金銭の払込に代えて社債の償還で行う方法で、発行会社がこれを認めるか否かを決定する。メリットは予約権者にとっては新株の取得に際して現金を用意する必要がない、発行会社にとっては将来の社債の償還のために現金を用意する必要がない。
• 一株当たり当期純利益で、自己株式があるときは、その平均数を引いた平均株式数で普通株式に関わる当期純利益を割る。
• 外注加工費＝直接経費処理の勘定
• 有償支給する場合、材料の原価と外注先への売却価格にギャップがあり、それは交付材料差益として控除する。具体的には、引き渡す前の材料から生み出し、加工した部品から控除する。材料勘定は増加することになる。
• 外注加工費の未払い分は、買掛金を用いる。
• 外注先に材料を支給するとき、そのまま現場に加工したものを仕掛品に投入する場合は、支給した時点で仕訳(材料→仕掛品)をするが、部品として蓄積する場合は、受け入れたときに「部品」勘定に仕訳をする。
• 外注加工で、有償支給の場合、原材料分を負担する場合は、相手外注会社の勘定から製造間接費勘定に振り返られる。

やるぞー

合トレ工原III: 8-3～8-6
合トレ工原I: 7-5~7-7
合トレ工原II: 6-9~6-12
合トレ商会II: 11-1~11-8

これから日商過去問の残りをやり、合トレを本番までにひと通りやり、 終わったら日商と全経で赤点取った過去問をもう1度やり、最後にラスパをやる。6/1からは殆ど勉強できなくなるから、今月の勝負だ。最適PM、CVP、直接原価計算、差額と投資の意思決定、個別原価計算が特に弱い。商会は、総合問題は本支店が苦手。

• 原価差異の会計処理の一括法は、基本的に総額をまとめて配賦する。
• 実査法は、固定費と変動費の区別をしない。
  操業度差異＝予算許容額-予定配賦額
予算差異＝実際発生額-予算許容額

• 新株申込証拠金は流動負債。
• その他資本剰余金による配当は、売買目的有価証券の場合は受取配当金でいいが、その他の場合は、その配当額を有価証券から削る。

んー

日商原計120   6/25
日商原計111　8/25 (放棄)
合トレ工原II 8-1~8-3


予算実績差異分析が苦手。前回23点取ったらしいが、わからないので放棄してみたら案の定、全く解き方を知らない（覚えてない）問題だった。肝なのは、セールスミックス差異と総販売数量差異に分割したあと、更にそこからは個別ではなく、加重平均貢献利益で分析しないと数値が合わないのである。

このまま合トレの長い問題は全て繰り返し解こう。そうすれば工原はどうにかなる気がする。商会は知らない。とにかく全ての範囲をそれなりに解けるようにするんだ。

• 勘定を締め切るとき一行しかないときは、合計値書かなくていい。

あーあ

合トレIII商会 　3-1～3-5
合トレII商会 2-1～2-11
全経商会164   71/100 + 72/100 @75分
全経工原164　84/100 + 73/100 @75分
日商工簿113　25/25
日商工簿117   22/25

会社の分割と株式移転が難しいが、128回は出る確率高いんだよなあ。

• 株式移転とは、持株会社を作ることであるが、会計上はそのうち1社を取得企業と擬制する。2社が子会社である場合、完全親会社のP社からすれば、子会社株式と資本が2社分増加する。取得された会社は、普通のパーチェス法で、つまり払込資本の時価で決まるし、取得した企業は適切な純資産の帳簿価額で決める。
• Ｂ社が更生会社や破産会社であるときには、財産の処分権などが他の者の支配下におかれ、Ｂ社はＡ社の 支配外であるため、Ｂ社を連結の対象に含めない。 
• 一括調整法では、製品生成のプロセスにしたがった固定費の配分が行われないことから、調整後の営業利益は全部原価計算の利益とは一致しないのが通常である。
• 評価・換算差額等は未実現損益であるが、将来に実現損益となった時に損益計算書上、税引後の金額が利 益に加減され、それが貸借対照表上、純資産の繰越利益剰余金に加減される。そのため、評価・換算差額等についても、繰延税金資産または繰延税金負債を控除した金額を記載する。 
• •  

あーあ

合トレIII商会 　3-1～3-5



新設合併・事業移転が難しい。

再開

162回工原  71/100 

 

• 問題文の指示にある「無名数」とは単位をつけない数のこと。ただし、特に指示がなくても経営レバレッジに単位はつけないのが通常。