今日も今日とて

合トレ工原I：9-6
合トレ工原III：2-1~2-4
パタマス：工原98, 110, 119 

第98回の工業簿記の部門費計算が難しい。3x2=6通りならば、なんとか制限時間以内に解けそうなものであるが、実際は階梯式での補助部門の順番違いもあるので4x2=8通りあるというのは解いてて悟れた。んで、諦めてしまった。ダミーの数値が置いてあって混乱させてくるものの、予定配賦は必要ないので、そこまで時間はかからないかもしれないが、やはり自分の計算力は若干低いと痛感する。119回は最初の2問は簡単だったが、差額原価などを求めさせる3問目が難しい。なんで分母が180,000単位になるのか分からないのだが、これも自家消費なんだからなのだろうか？

• 用役の自己消費を無視するのは、最終的に自家に配賦されたものは他の部門に配賦されるので、無視してもしなくても結果は同じだから。
• 固定予算分析
  
• 原価差異を当期の売上原価に賦課するとき、個数は販売量ではなくて、当期の生産量を用いる。
• ころがし調整法＝原価ボックス作って数量計算するだけ。
• 当期製造費用＝当期投入量
• 一括調整法は、(仮定として先入先出法で、期末棚卸品が全て当期投入量から出ているとして）、何かしらの尺度を用いた比率で固定費を配分する。

部門費の実際配賦の作成で少しつまっている。予算配賦の場合と違い、実際配賦の場合、補助部門費の配賦は実際額でないことがある。そういう趣旨なんだろうけど、そこで混乱する。要は、補助部門の実際額をそのまま配賦すると、補助部門の予算差異が製造部門に配賦されてしまうのでよくない。だから予定配賦率を使うべし。しかし、普通の標準原価計算みたいに、変動費と固定費を一緒くたにして予定配賦率として配賦する場合、固定費ではもちろん操業度差異というのが出てくるんだけど、この操業度差異というのは、そもそも補助部門ではなくて、製造部門の操業具合によるのだから、補助部門で分析するわけではない。よって、変動費は予定配賦率を使って、そこに実際作業時間なりを乗じて配賦するのは構わんが、固定は予算値をそのまま何かしらの消費能力なりの基準で配賦するべし・・・、ということか。ここで厄介なのは、こうした方針で実際部門別配賦表を書くとき、補助部門費に関しては実際発生額を書くのだけれど、その数値が全く意味のないものになるどころか、補助部門が複数ある場合、その各補助部門の最終的な予算額は、直接配賦法でもない限り、他補助部門からの配賦額も当然含まれていることになる。予算部門別配賦表と同じ数値を入れればいいのだが、逆に言えば、予算部門別配賦表を作らないと絶対に解けないのである。